防災 科学 技術 研究 所 強震 モニタ。 強震モニタビューワー pc ダウンロード

地震津波火山ネットワークセンター

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防災科学技術研究所(以下、防災科研)では、平成7年1月17日に発生した阪神・淡路大震災を契機として、全国の陸域において高感度地震観測網( Hi-net)、全国強震観測網( K-NET)、基盤強震観測網( KiK-net)、広帯域地震観測網( F-net)の整備・運用を行ってきました。 また、16の火山において基盤的火山観測網( V-net)の整備を行い、火山活動を観測しています。 海域においては、平成23年3月11日に発生した東日本大震災を受け、海域を震源とする地震や津波の早期検知・情報伝達などを目的として、日本海溝海底地震津波観測網( S-net)を北海道沖から房総半島沖までの海底に整備しました。 加えて平成28年4月には、紀伊半島沖から室戸岬沖にかけて整備された地震・津波観測監視システム(DONET)が海洋研究開発機構より防災科研に移管されました。 火山活動の推移把握 マグマ溜まりの膨張や収縮量の推定に活用 V-net | 基盤的火山観測網 | The Fundamental Volcano Observation Network 火山噴火予測の実用化と火山防災をめざし、16 火山に整備してきた基盤的火山観測網です。 最近の三宅島・伊豆大島・伊豆東部火山群噴火の際、その前兆を捉えた埋設式の地震・傾斜計を配備しています。 さらに、マグマの蓄積状況を把握するためGPS、噴火の状態を理解するための広帯域地震計を備えています。 また、浅間山には地表変動をモニタリングするレーダー干渉計を設置しており、マグマの蓄積・移動から噴火に至る一連の過程を観測します。 海域で発生する地震に対する緊急地震速報の迅速化 沖合いでの津波の実測・検知による津波即時予測への活用 S-net | 日本海溝海底地震津波観測網 | Seafloor observation network for earthquakes and tsunamis along the Japan Trench 海域で発生する地震や津波を観測する大規模な海底観測網です。 2011 年3 月11日の東日本大震災を受けて、北海道沖から千葉県の房総半島沖までの海底に地震計や水圧計から構成される観測装置を150 点設置しています。 各観測点のデータは光海底ケーブルで陸上局に伝送され、さらにそこから地上通信回線網で防災科研に送信されています。 DONET | 地震・津波観測監視システム | Dense Oceanfloor Network system for Earthquakes and Tsunamis 南海トラフで発生する地震や津波を観測するために海洋研究開発機構により開発された観測網で、平成28年4月に防災科研に移管されました。 南海トラフ海域の熊野灘と紀伊水道沖に計51ヶ所の観測点があり、あらゆる種類の信号をキャッチできるよう、多種類のセンサー(強震計、広帯域地震計、水圧計、ハイドロフォン、微差圧計、温度計)から構成されています。 センサーの交換や観測点の増設など、拡張性と置換性に優れています。 観測されたデータは、リアルタイムで関係機関に送られています。 S-netと同様に、海溝型地震や津波を直接検知し、精度の高い迅速な情報伝達を行うことで緊急地震速報や津波即時予測の高度化などに貢献します。

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強震モニタ -「揺れ」の連続データを防災に活かす試み-(防災科学技術研究所)

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2 過去の主要誌 (刊行期間:1968年-1990年,刊行数:1-45号) 防災科学技術研究所研究報告の前身誌,国立防災科学技術センターが単独で実施した研究の成果を収録したもの (刊行期間:1965年-1990年,刊行数:1-91号) 現地調査報告や観測結果等をとりまとめたもの (刊行期間:1965年 - 1974年,刊行数:1-34号) 関係各省庁試験研究機関との共同研究の報告をとりまとめたもの (刊行期間:1966年-1967,刊行数:1-7号) の中間報告および予報としてとりまとめたもの (刊行期間:1963年-1996年,刊行数:1-74号) 国立防災科学技術センター発足以来発行されていた機関誌,センターの研究や主要な災害について紹介 上記の刊行物の配布・貸出についてはをご覧ください. 2. 防災科学技術研究所 概要(発行:企画部広報課) 火山防災研究部門• Blank(PDF,約2. 5MB)• (PDF,約4. 7MB):「火山灰の健康影響」と「降灰への備え」の1部を紹介したパンフレット• (PDF,約570KB)• (PDF,約460KB)• (PDF,約1MB):カリブ地域における災害対応の手引き 地震津波火山ネットワークセンター• Blank(PDF,約1. 1MB) 水・土砂防災研究部門• (PDF,約19MB) 地震減災実験研究部門(兵庫耐震工学研究センター)• (PDF,3. 8MB)• (年4回):兵庫耐震工学研究センター発行のニューズレター• 雪氷防災研究部門(雪氷防災研究センター)• | | 社会防災システム研究部門• (不定期):リスク研究グループ発行のニューズレター• :日本全国の地すべり地形分布図• (PDF,約2. 6MB) 自然災害情報室• :自然災害と防災の全体を概観するコンパクトな学習用資料• :上記の防災科学テキストに防災対応編・地域特性編を加筆修正した学習資料• :防災科学テキストをやや平易な表現で作成した自然災害と防災についての学習用教材や参考資料です。 :災害写真年表と当研究所の沿革.研究資料327号抜刷• :上記の災害写真年表の続編です。 上記刊行物に関するお問い合わせ先:各資料の発行者または Blank 4. 過去の研究成果,その他刊行物 地震防災フロンティア研究センター(略称EDM:2011年3月31日廃止) (EDM:Earthquake Disaster Mitigation Research Center)は,1998年1月理化学研究所に開設され,2001年4月に防災科学技術研究所に移管後,2011年3月31日に廃止されました.• (PDF,150MB):最終報告書,2011年3月31日発行• 医療機関の防護シンポジウム報告(英文):,• (PDF,約120KB):DMATを受け入れる災害拠点病院の為のリーフレット 災害に強い社会システムに関する実証的研究(2005年度終了)• 強震観測事業推進連絡会議刊行物• 強震年報:Vol. 1-40,• 強震速報:No. 1-46, 外部資金報告書• 文部科学省委託事業,科学研究費補助金,科学技術振興調整費,その他 その他• (PDF,約12MB):地震災害時の行動の心得を示したパンフレット• (PDF,約12. 2MB):「エッキー」解説本第二版• 上記刊行物に関するお問い合わせ先: Blank [].

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「強震モニタEx プッシュ通知停止と対策」マサ21のブログ | シビックEK3(VTi)に乗り続けてます

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防災科学技術研究所(以下、防災科研)では、平成7年1月17日に発生した阪神・淡路大震災を契機として、全国の陸域において高感度地震観測網( Hi-net)、全国強震観測網( K-NET)、基盤強震観測網( KiK-net)、広帯域地震観測網( F-net)の整備・運用を行ってきました。 また、16の火山において基盤的火山観測網( V-net)の整備を行い、火山活動を観測しています。 海域においては、平成23年3月11日に発生した東日本大震災を受け、海域を震源とする地震や津波の早期検知・情報伝達などを目的として、日本海溝海底地震津波観測網( S-net)を北海道沖から房総半島沖までの海底に整備しました。 加えて平成28年4月には、紀伊半島沖から室戸岬沖にかけて整備された地震・津波観測監視システム(DONET)が海洋研究開発機構より防災科研に移管されました。 火山活動の推移把握 マグマ溜まりの膨張や収縮量の推定に活用 V-net | 基盤的火山観測網 | The Fundamental Volcano Observation Network 火山噴火予測の実用化と火山防災をめざし、16 火山に整備してきた基盤的火山観測網です。 最近の三宅島・伊豆大島・伊豆東部火山群噴火の際、その前兆を捉えた埋設式の地震・傾斜計を配備しています。 さらに、マグマの蓄積状況を把握するためGPS、噴火の状態を理解するための広帯域地震計を備えています。 また、浅間山には地表変動をモニタリングするレーダー干渉計を設置しており、マグマの蓄積・移動から噴火に至る一連の過程を観測します。 海域で発生する地震に対する緊急地震速報の迅速化 沖合いでの津波の実測・検知による津波即時予測への活用 S-net | 日本海溝海底地震津波観測網 | Seafloor observation network for earthquakes and tsunamis along the Japan Trench 海域で発生する地震や津波を観測する大規模な海底観測網です。 2011 年3 月11日の東日本大震災を受けて、北海道沖から千葉県の房総半島沖までの海底に地震計や水圧計から構成される観測装置を150 点設置しています。 各観測点のデータは光海底ケーブルで陸上局に伝送され、さらにそこから地上通信回線網で防災科研に送信されています。 DONET | 地震・津波観測監視システム | Dense Oceanfloor Network system for Earthquakes and Tsunamis 南海トラフで発生する地震や津波を観測するために海洋研究開発機構により開発された観測網で、平成28年4月に防災科研に移管されました。 南海トラフ海域の熊野灘と紀伊水道沖に計51ヶ所の観測点があり、あらゆる種類の信号をキャッチできるよう、多種類のセンサー(強震計、広帯域地震計、水圧計、ハイドロフォン、微差圧計、温度計)から構成されています。 センサーの交換や観測点の増設など、拡張性と置換性に優れています。 観測されたデータは、リアルタイムで関係機関に送られています。 S-netと同様に、海溝型地震や津波を直接検知し、精度の高い迅速な情報伝達を行うことで緊急地震速報や津波即時予測の高度化などに貢献します。

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